PTAをめぐる数字は、いま大きく動いています。ただ、数字は結論ではなく、対話の入口です。このページは、現状のデータと5つの論点、そしてこれからの選択肢を「話し合える形」に整理した案内所です。私たちは、どの結論も勧めません。
日本PTA全国協議会の会員数は、2025年3月末の約661万人から、1年あまりで100万人以上減ったと報じられています。
東京都(2023年)以降、埼玉・群馬・静岡・千葉・岡山のほか、横浜・さいたま・相模原など政令市でも、上部団体からの退会・解散が続いています。
2024年、共働き世帯は1,300万世帯。専業主婦世帯(508万世帯)の2.5倍を超え、「平日の昼間に動ける人がいる」という前提は変わりました。
この数字は「PTAが要らなくなった」ことを意味しません。従来のやり方が前提にしていた環境が変わった、ということです。同じ数字が、やめる理由にも、変える材料にも読めます。だからこそ、数字のあとに対話が要ります。
お住まいの校区の児童数の見通しは、無料の試算ツール学校の分岐点でも確かめられます。
「PTAをやめるべきか」から始めると、話し合いは詰まりがちです。その手前に置きたい問いが5つあります。
※ この論点を実際の話し合いに載せられる「争点カード」と進め方は、無料のPTA対話キットに入っています。
正解はひとつではありません。各地の実践から見えてきた方向性を、選択肢として並べます。どれかを勧めるものではなく、組み合わせも自由です。
大事なのは、どの姿を選ぶかよりも、選ぶプロセスにみんなの声が入っているかです。そこで対話の出番になります。